テレビの報道番組を見ていたら、とある企業ではテレワーク率99%を誇り、業務効率も下がっていないためオフィスの縮小を検討しているとのこと。そうして固定費を減らせれば今回のような不測の事態に備えるとともに、研究費を増やしたり人件費に還元して企業体質を強化できますね。
中にはテレワークを「新型コロナウイルスへの感染回避」や「外出自粛要請への対応」あるいは「事実上の自宅待機」と捉えて、緊急事態宣言が解除されれば元の体制に戻そうと思っている会社も多そうだけど、それだと拙いことになるかもしれません。
そう、テレワークへの本当の意義は企業競争力に差がつきかねないこと。例えば、テレワーク体制が不十分な会社から優秀な社員がテレワーク推進の同業他社に移るという動きが出てくるかもしれません。テレワーク体制でも業績が落ちない会社は柔軟でアクシデントにも強く労働者にとって魅力的だし、その逆は不安なので。日々の通勤が不要なら転職先は自宅から遠くてもいいし。よって、採用の観点でも、テレワークの可否や充実度合いが優秀な人材を確保する鍵にもなりかねないでしょう。
ならば、新型コロナウイルスの拡大が落ち着いた後でも必要に応じてテレワーク体制が取れ、しかも業務効率を落とさないノウハウを確立しておくことは重要です。運よく新型コロナウイルスの第二波が来ず難なく乗り切れる可能性もあるけど、テレワークの理由はなにもコロナだけではないわけです。
なお、こちらは印刷物の制作者がテレワークをする際の一助になればと作ったPDF比較アプリ『XOR』の紹介動画です。