PayPayが使えない

私はいまだにPayPayを使ったことがありません。使い方がよくわからなくて。いや、違うな。単純に使いにくいから、ですね。

先日、新しいサングラスを買うべくZoffのオンラインストアにアクセスすると『超PayPay祭』をやっていて、3,000円以上買えば最大10%のPayPayボーナスが戻ってくるそうな。私が買う18,800円のサングラスだと1,500円相当のポイントバックです。

超PayPay祭

ガイダンスに従ってiPhoneのPayPayアプリでZoffのクーポンをゲット。あとは商品購入の決済方法でPayPayを選べばポイントバックの条件が満たされるはずだけど、あえなく頓挫しました。「残高が不足しています」と言われて。

そこで思い出した。数年前もPayPay決済を試したけど、チャージが必要だったのでやめたのですよね。そのひと手間が鬱陶しくて。

せっかくYahoo!アカウントと紐付けしているのだから、Yahoo!ショッピングでも使っているクレジットカードによる決済なりオートチャージができればいいのに、まだ進歩していないのか。

というわけで、今回もポイントは諦めてAmazonアカウントで決済しました。1,500円は惜しいけど、良いとは思えないサービスを使うのは嫌なので諦めることにしました。

macOS Venturaがリリースに

macOS Venturaがリリースされました。

macOS Venturaのインストール画面

早速、Mac Miniでダウンロードして、まずは外付けSSDに新OS環境を作ろうと思っていたもののソフトウエア・アップデートの画面で「今すぐアップグレード」ボタンをクリックしたら、そのままアップグレードされてしまいました。これまでアップグレードの際は上図のようなインストーラ画面が表示される仕様じゃなかったっけ?

macOS Montereyのソフトウェア・アップデート画面
この画面の「今すぐアップグレード」ボタンを押すと、無条件にアップグレードされてしまいます

なお、今回のアップグレードは20分くらいで完了したような。と言うことは、Venturaは実質的にマイナーアップデートなんじゃないかと。

まあ、Venturaはバージョンで言えば13。デフォルト壁紙がオレンジ基調のグラデになったり、設定アプリのデザインがiOS風に変わったりはしているけど、OSの基礎部分はもはや枯れて久しいのかも。

バックアップ用HDDが回復

バックアップ用のHDDがマウントされなくなった件、故障というほどではなく、以下の方法でマウントに成功しました。

アクティビティモニターを起動して「fsck」を検索すると「fsck_hfs」が見つかりました。

macOSのターミナル「fsck_hfs」

「fsck_hfs」をダブルクリックするとプロセス情報が表示されます。

macOSのターミナル「fsck_hfs」のプロセス情報

「終了」ボタンをクリックすると終了するかを訊かれます。

macOSのターミナル「fsck_hfs」のプロセス終了

これでマウントされるようになりました。ただしリードオンリーで書き込めません。

macOSのターミナル「fsck_hfs」のプロセスを終了した結果

よって写真データを別ボリュームにコピーしてからHDDを再フォーマット。

バックアップHDDが無事回復しました。

バックアップ用HDDが故障

Macに繋いで使っていたバックアップ用HDDが故障しました。突然、マウントされなくなって。

Seagate BarraCuda 3.5" 8TB 内蔵ハードディスク

このHDDを買ったのは2019年の7月だから3年 3ヶ月か。ちょっと短かったな。

そして今回、とても基本的なことを改めて痛感しました。「バックアップ用HDDはバックアップのみに使うべきだ」と。と言うのも、写真のデータもこのHDDに同居させていたものだから、故障によって紛失することになったもので。まあ、大して重要なデータではなかったのだけど。

でもバックアップ用HDDとMacのSSDおよび外部のストレージが同時にダメになる確率はかなり小さいので、それぞれを別に分けておけば、まあ安心です。

賃上げの行方

円安やエネルギー高などを受けて、賃上げが今までになく求められています。何しろ日本人の賃金は30年も上がらず、すっかり諸外国に遅れをとるようになったので。放置すれば国力のいっそうの低下は免れません。

そんな中、岸田総理は「新しい資本主義実現会議」を開き、賃上げに意欲を見せました。

新しい資本主義実現会議

でも、賃上げ誘導は手段や優先順位を間違えば状況を悪化させます。

政府が最初にやるべきは「非正規フルタイムワーカー向け賃金の底上げ」です。これをやらずに企業に賃上げを迫れば派遣労働への需要を高めかねません。例えば、正社員を減らした上で賃上げしてみせ、足りなくなった労働力を派遣社員で賄えば政府の要求をクリアできてしまいます。企業内では正社員の賃上げが実現しても、全体的にはワーキングプアを増加させるわけです。「社員を解雇しづらい」なんてのは大企業の話ですしね。

また、岸田首相はこうも言っています。

非正規雇用者の待遇改善のため、同一労働同一賃金が徹底されているかのチェック体制を強化する。

でも、これではダメです。企業にしてみれば「職務は同じでも正社員と派遣社員は責任範囲が違うので同一労働ではない」と言い訳が立つし、そもそも行政が数百万社もチェックできるわけがなく、「実行力があることはやらない」と言っているも同然なので。しかも正社員への処遇を派遣社員に合わせる方向に進みかねません。

広く適用する際のルールはシンプルであるのが鉄則。岸田政権が本気なら、ここは単純に「フルタイムワーカー向け最低賃金」を新設して高めに設定するのがいいでしょう。派遣労働なら派遣会社が派遣社員に支払わなければならない額の下限(交通費等の経費を除く)です。

現行の最低賃金は全労働者に対する下限であり、影響が及ぶのはその金額近辺の時給で働く人に限られるので、最低賃金制度はパートタイムワーカー向けとフルタイムワーカー向けの二階建てにしないと満足に機能しません。

仮にフルタイムワーカー向け最低賃金が新設されれば、派遣社員を活用する企業の負担は一時的に増えますが、製品やサービスに適切に価格転嫁すればいいのだし、消費が伸びれば報われます。

また、派遣の賃金水準が上がり、再就職まで派遣で働いても年収が極端に下がらなければ、生き方を変えたい正社員は会社を自発的に辞められるので、解雇規制の緩和などせずとも雇用の流動性が高まります。すると企業は良人材の引き止めや確保に賃上げせざるを得ず、あとは市場任せでも賃上げがなされるようになります。派遣の活用ではなく、半年ごとに契約更新といった直接雇用を望む企業も増えるでしょう。

他方で派遣会社だけは苦境に立たされるでしょうが、そもそも日本には派遣会社が多すぎます。

日本の「派遣会社の数」ダントツの世界一位
さすがに「働く人の4割以上が派遣」は間違いで、4割とは非正規の割合。その大半はパート・アルバイトだし、派遣は2.5%ぐらいと言われています。それでも日本の派遣会社の多さは異常です

それに東証プライム市場に派遣会社が30社も名を連ねているのも異常です。人材派遣が日本の主要産業でもあるまいに。

人材派遣はかつてのように「有期労働である代わりに賃金は割高」という専門職向けに戻さないと企業における人件費削減の抜け道として使われ続け、日本の賃金向上はいつまでたっても実現しないことでしょう。