先日、Mac miniに繋いで使っているApple Magic Mouse 2が急に動かなくなりました。
このマウスは充電式なので当然ながらバッテリー切れを疑って充電するも回復しません。でも買い直せば1万円ちょっとの出費です。
もちろんマウスの代替品はいくらでもあるけど、上面がトラックパッドを兼ねているMagic Mouseから乗り換える気にはなれません。
そこでふと思い、電源アダプタではなくMacに繋いだケーブルに差し替えて充電を完了させたら元通り復活しました。
XOR for Mac Version 2.1をリリースしました
XOR for Mac Version 2.1をリリースしました。既存ユーザは無料でアップグレードでき、新規ユーザは1ヶ月間無料でお使いいただけます。
今回追加された新機能は「不変ページの自動検出」と「サーモ表示」です。
不変ページの自動検出
まず、修正前と後のPDFで変更がなかったページはこのように表示されます。
ちなみに差異がある場合はこのとおり。
これにより制作者は差異の有無を一瞬で把握でき、「DTPの過程で不要な変更が紛れ込んでいないか？」の確認作業が要らなくなります。
サーモ表示
もう一つの新機能は「サーモ表示」です。差分箇所だけを赤で表示します。「透かし表示」の状態でスペースキーを押すとサーモ表示に切り替わります。
なお、これらの機能は有意義なのでWindows版にも追って搭載する予定です。
ちなみにこの二つの追加機能はユーザ様からのリクエストがきっかけで搭載しました。搭載して欲しい機能案があればリクエストをお寄せください。感想も大歓迎です。
XOR
リアルタイムPDF比較ビューワ
2,000円（税込）／月
（サブスクリプション）
バックアップ用HDDが回復
バックアップ用のHDDがマウントされなくなった件、故障というほどではなく、以下の方法でマウントに成功しました。
アクティビティモニターを起動して「fsck」を検索すると「fsck_hfs」が見つかりました。
「fsck_hfs」をダブルクリックするとプロセス情報が表示されます。
「終了」ボタンをクリックすると終了するかを訊かれます。
これでマウントされるようになりました。ただしリードオンリーで書き込めません。
よって写真データを別ボリュームにコピーしてからHDDを再フォーマット。
バックアップHDDが無事回復しました。
バックアップ用HDDが故障
賃上げの行方
円安やエネルギー高などを受けて、賃上げが今までになく求められています。何しろ日本人の賃金は30年も上がらず、すっかり諸外国に遅れをとるようになったので。放置すれば国力のいっそうの低下は免れません。
そんな中、岸田総理は「新しい資本主義実現会議」を開き、賃上げに意欲を見せました。
でも、賃上げ誘導は手段や優先順位を間違えば状況を悪化させます。
政府が最初にやるべきは「非正規フルタイムワーカー向け賃金の底上げ」です。これをやらずに企業に賃上げを迫れば派遣労働への需要を高めかねません。例えば、正社員を減らした上で賃上げしてみせ、足りなくなった労働力を派遣社員で賄えば政府の要求をクリアできてしまいます。企業内では正社員の賃上げが実現しても、全体的にはワーキングプアを増加させるわけです。「社員を解雇しづらい」なんてのは大企業の話ですしね。
また、岸田首相はこうも言っています。
非正規雇用者の待遇改善のため、同一労働同一賃金が徹底されているかのチェック体制を強化する。
でも、これではダメです。企業にしてみれば「職務は同じでも正社員と派遣社員は責任範囲が違うので同一労働ではない」と言い訳が立つし、そもそも行政が数百万社もチェックできるわけがなく、「実行力があることはやらない」と言っているも同然なので。しかも正社員への処遇を派遣社員に合わせる方向に進みかねません。
広く適用する際のルールはシンプルであるのが鉄則。岸田政権が本気なら、ここは単純に「フルタイムワーカー向け最低賃金」を新設して高めに設定するのがいいでしょう。派遣労働なら派遣会社が派遣社員に支払わなければならない額の下限（交通費等の経費を除く）です。
現行の最低賃金は全労働者に対する下限であり、影響が及ぶのはその金額近辺の時給で働く人に限られるので、最低賃金制度はパートタイムワーカー向けとフルタイムワーカー向けの二階建てにしないと満足に機能しません。
仮にフルタイムワーカー向け最低賃金が新設されれば、派遣社員を活用する企業の負担は一時的に増えますが、製品やサービスに適切に価格転嫁すればいいのだし、消費が伸びれば報われます。
また、派遣の賃金水準が上がり、再就職まで派遣で働いても年収が極端に下がらなければ、生き方を変えたい正社員は会社を自発的に辞められるので、解雇規制の緩和などせずとも雇用の流動性が高まります。すると企業は良人材の引き止めや確保に賃上げせざるを得ず、あとは市場任せでも賃上げがなされるようになります。派遣の活用ではなく、半年ごとに契約更新といった直接雇用を望む企業も増えるでしょう。
他方で派遣会社だけは苦境に立たされるでしょうが、そもそも日本には派遣会社が多すぎます。
それに東証プライム市場に派遣会社が30社も名を連ねているのも異常です。人材派遣が日本の主要産業でもあるまいに。
人材派遣はかつてのように「有期労働である代わりに賃金は割高」という専門職向けに戻さないと企業における人件費削減の抜け道として使われ続け、日本の賃金向上はいつまでたっても実現しないことでしょう。