コロナ禍が落ち着いたのに極端な円安続きで海外旅行に行きづらく、溜まったANAマイレージを支えていません。一方で期日を迎えたマイレージは失効していくので（一般カードの場合）有効に使いたいところです。
とはいえ国内航空券に換えるのは気が進まないし魅力的な引き換え商品もないので、ここは別のポイントに交換したいところです。それもなるべく使い勝手がいいものに。
私のライフスタイルにおいて最も魅力的なのはTポイントへの交換。ただしTポイントのままでは使えるお店が少ないのでPayPayに再交換します。 PayPayは街のキッチンカーなども含めて様々なところが対応しているし、Yahoo!ショッピングの支払いに使えますよね。しかも支払額の1%ぐらいは戻ってくるし。
9月23日（土祝）の午後、何気なくテレビを付けたらNHKのBSで『地球を揺るがす北極圏 永久凍土の異変に迫る』という番組を放送していました。どうやら再放送のようです。
内容は、近年地球温暖化の影響で北極圏の永久凍土が溶けており、それまで閉じ込められていたメタンガスが大気中に放たれつつあるというとのこと。メタンガスの温暖化効果は二酸化炭素の30倍だから、とんでもなくまずい事態です。
以前、ネット上のとあるサイトで「北極海の氷が溶けても海水面が上がることはない」と言い放つ人がいましたが、それって明らかな間違いですよね。
北極海に浮かぶ氷が溶ければ海の表面で太陽光を反射する白い部分が減るので海水温が暖まりやすくなります。ならばグリーンランドの陸上の氷も溶けやすくなるはずです。その上、メタンガスまで放たれるなら尚更。北極海の氷とコップの中の氷では影響範囲がまったく違います。
それはともかく、永久凍土の異変は由々しき事態ですが、我々現代人はエアコン、車、火力発電など温暖化ガスの発生を伴う便利な生活を諦められないですよね。
ならば、せめて世界中で可能な限り多くの建物の外壁や屋根をスペースクールで覆ったり、下記のような塗料で塗るぐらいの方策が必要かもしれません。
光の98％以上を反射する「最も白い塗料」が開発される、
白すぎて塗った物体が冷える
PayPayって残高チャージが面だからと私はこれまで使っていなかったのだけど、今では後払いもできるとのことで、それならばと手続きをしました。
スマホのPayPayアプリで操作を済ませると即日審査が下りて利用可能に。クレジットカード（年会費無料）も速攻で発行されました。ちょうど海外サイトでの決済用にMastercardのクレカを一枚持っておきたかったので、いい契約だったかと。
そして、さっそくPayPayをお店で使ってみました。そのお店はスマホ側のPayPayアプリのQRコードを機械にかざすタイプ。もちろん何ら問題なく使えました。
お店側のQRコードをスマホで読み取って支払いする方法はまだ未経験です。
でも私にとってPayPayは2番手、3番手の支払い方法かな。QUICPayやPASMOならアプリを起動する手間がなくて便利だから。キャッシュレスの手段がPayPayしかない時には使うけど。
昨年、AppleストアでiPhone SE（第3世代）を買った際の支払いをpaidyにしたのですが、paidyって不便ですね。
いや、契約の際はとても便利なのだけど、残念なのは代金の引き落としができなかったとき。先日、うっかり登録の銀行口座が残高不足になってしまい、下記のようなお知らせが届きました。
不足分はわずかだし、お金がなかったわけではないので急いでその口座に入金して再引き落としを待ったものの、翌日も、翌々日も引き落とされた気配がありません。
よくよく調べると、どうやらコンビニ払いか銀行振込で払う必要があるようで。これって不便ですね。手数料もかかるし。こんなことならオリコのローンにしといた方がよかったかも。
かつて下図のようなFacebookページへのリンクがさまざまなWebサイトで見られたけど、いつ頃からかすっかり見かけなくなりましたよね。
このサイトにもXORのFacebookページへの案内を貼っていたけど、いつからからか表示されなくなりました。当初、WordPressのプラグインの何かとバッティングしているのかと疑ったりしたものの原因は解らず。
まあ、Facebookの重要性や注目度は昔ほどではないし、たまに検索をかけてもそれっぽい回答が書かれたページに出会さないので、どこか気持ち悪さを感じながらも放置していたのですが、改めてWordPressのサポートページを見ると、こんな記述が。
Facebook リンクの埋め込みは、 Facebook 社が oEmbed エンドポイントを廃止する決定をしたことにより、2020年10月24日以降は動作しません。
これが理由でしょうかね。そしてもはやどうやっても表示できないと。Meta for Developersのページにはそんなこと書いてないんだけど…。13
2年以上前に終わっているから、本職のWeb制作者であれば既知の常識なのかもしれないけど、なにぶん私は我流で最低限の作り方を身につけたアマチュアWeb制作者。知りませんでした。
まあ、できないんならしょうがないので、このサイトのフッタには画像（リンク付き）を貼って見かけ上は元通りにしておきました。新規の投稿は反映されないけど。
岸田総理が打ち出した「異次元の少子化対策」の評判がすこぶる悪いので対案を書きます。
まず、少子化対策は景気対策そのものです。景気が上向かなければ明るい展望が描けず「結婚はともかく子供は持てない」「子供を持てば経済的に苦しくなる」「子供に辛い思いをさせたくない」「結婚どころではない」といった風潮が続いてしまいます。月々5,000円の育児手当を支給してどうこうなるというものではありません。
それを踏まえて今できる景気対策、そして中長期を見据えてやるべき政策の提言は以下の二つ。
派遣社員と非正規公務員は合わせて200万人超で大半がワーキングプアと言われているので、その時給を補助金でもって一律500円上げてやれば各人の年収が約100万円増えます。しかもこの層への支援なら多くが消費に回されるため景気浮揚の呼水としての効果が見込めます。
正社員への賃上げは個々の企業の管轄ですが、非正規の場合、派遣会社による雇用は一時的なものなので、賃上げのためには公的な支援が必要です。
そうして20代、30代の非正規フルタイムワーカーの所得水準が上がれば少子化対策としても機能します。
なお、肝心なのは補助金が全額個々の労働者に支払われること。派遣会社。よって派遣の求人広告はこのような表記になろうかと。
時給1,650円+500円（政府補助金）
必要な予算は事務経費等を除けば初年度2兆円。景気動向を見て段階的に縮小していくといいでしょう。それに一部は税金として国庫に帰ってきます。
出生率が最も低い東京に人口を集めれば少子化が進むのは必然です。何しろ住宅事情が厳しく通勤もハードになりがちだから。
また、仮に何らかの方策で出生数が向上したとしても、たちまち待機児童の問題が再燃します。東京は長らく商業優先で発展してきたため保育や介護といった面の持続性が担保されていません。
その一方で娯楽は充実しているので若い女性らに「子供を持って親子ともどもしんどい思いをするよりも自由に生きた方がいい」という価値観が広まるのも当然でしょう。
よって少子化対策を本気で考えるなら、若い女性が東京に出なくても地方の中核都市で満足な職と収入が得られるように持っていくべきです。
具合的には官公庁の一部、大学や企業の移転を促すことが必要でしょう。
私はいまだにPayPayを使ったことがありません。使い方がよくわからなくて。いや、違うな。単純に使いにくいから、ですね。
先日、新しいサングラスを買うべくZoffのオンラインストアにアクセスすると『超PayPay祭』をやっていて、3,000円以上買えば最大10%のPayPayボーナスが戻ってくるそうな。私が買う18,800円のサングラスだと1,500円相当のポイントバックです。
ガイダンスに従ってiPhoneのPayPayアプリでZoffのクーポンをゲット。あとは商品購入の決済方法でPayPayを選べばポイントバックの条件が満たされるはずだけど、あえなく頓挫しました。「残高が不足しています」と言われて。
そこで思い出した。数年前もPayPay決済を試したけど、チャージが必要だったのでやめたのですよね。そのひと手間が鬱陶しくて。
せっかくYahoo!アカウントと紐付けしているのだから、Yahoo!ショッピングでも使っているクレジットカードによる決済なりオートチャージができればいいのに、まだ進歩していないのか。
というわけで、今回もポイントは諦めてAmazonアカウントで決済しました。1,500円は惜しいけど、良いとは思えないサービスを使うのは嫌なので諦めることにしました。
円安やエネルギー高などを受けて、賃上げが今までになく求められています。何しろ日本人の賃金は30年も上がらず、すっかり諸外国に遅れをとるようになったので。放置すれば国力のいっそうの低下は免れません。
そんな中、岸田総理は「新しい資本主義実現会議」を開き、賃上げに意欲を見せました。
でも、賃上げ誘導は手段や優先順位を間違えば状況を悪化させます。
政府が最初にやるべきは「非正規フルタイムワーカー向け賃金の底上げ」です。これをやらずに企業に賃上げを迫れば派遣労働への需要を高めかねません。例えば、正社員を減らした上で賃上げしてみせ、足りなくなった労働力を派遣社員で賄えば政府の要求をクリアできてしまいます。企業内では正社員の賃上げが実現しても、全体的にはワーキングプアを増加させるわけです。「社員を解雇しづらい」なんてのは大企業の話ですしね。
また、岸田首相はこうも言っています。
非正規雇用者の待遇改善のため、同一労働同一賃金が徹底されているかのチェック体制を強化する。
でも、これではダメです。企業にしてみれば「職務は同じでも正社員と派遣社員は責任範囲が違うので同一労働ではない」と言い訳が立つし、そもそも行政が数百万社もチェックできるわけがなく、「実行力があることはやらない」と言っているも同然なので。しかも正社員への処遇を派遣社員に合わせる方向に進みかねません。
広く適用する際のルールはシンプルであるのが鉄則。岸田政権が本気なら、ここは単純に「フルタイムワーカー向け最低賃金」を新設して高めに設定するのがいいでしょう。派遣労働なら派遣会社が派遣社員に支払わなければならない額の下限（交通費等の経費を除く）です。
現行の最低賃金は全労働者に対する下限であり、影響が及ぶのはその金額近辺の時給で働く人に限られるので、最低賃金制度はパートタイムワーカー向けとフルタイムワーカー向けの二階建てにしないと満足に機能しません。
仮にフルタイムワーカー向け最低賃金が新設されれば、派遣社員を活用する企業の負担は一時的に増えますが、製品やサービスに適切に価格転嫁すればいいのだし、消費が伸びれば報われます。
また、派遣の賃金水準が上がり、再就職まで派遣で働いても年収が極端に下がらなければ、生き方を変えたい正社員は会社を自発的に辞められるので、解雇規制の緩和などせずとも雇用の流動性が高まります。すると企業は良人材の引き止めや確保に賃上げせざるを得ず、あとは市場任せでも賃上げがなされるようになります。派遣の活用ではなく、半年ごとに契約更新といった直接雇用を望む企業も増えるでしょう。
他方で派遣会社だけは苦境に立たされるでしょうが、そもそも日本には派遣会社が多すぎます。
それに東証プライム市場に派遣会社が30社も名を連ねているのも異常です。人材派遣が日本の主要産業でもあるまいに。
人材派遣はかつてのように「有期労働である代わりに賃金は割高」という専門職向けに戻さないと企業における人件費削減の抜け道として使われ続け、日本の賃金向上はいつまでたっても実現しないことでしょう。
ヤフオクに出品した32GBメモリの落札金額が無条件にPayPayポイントとして入ってくるのだと思っていたら現金振込も選べるようで。その場合、手数料が100円かかるそうな。
それを知る前、使い慣れないPayPayポイントをどうやって使えばいいものかと思案していて、ふと「Tポイントと併用できないだろうか？」と思い立ちました。両方足せば27,000ポイントぐらいになるし、ちょうどそれぐらいの額の欲しいものがあるから。
そこで検索してみると、「Tポイント」が「PayPayポイント」に交換できるできるようになりましたという記事を発見。知らなかった。
なるほど、これはいいですね。Tポイントの使えるお店はドラッグストアやファミレス系が主で私には使いづらかったけど、PayPayポイントなら使えるお店が多くて有利です。家電量販店なんてヨドバシ以外はすべて網羅みたいな感じだし。
でもなあ、やっぱ手数料100円引かれても現金で貰った方がいいかな。何しろ万能だもんな。
連日、テレビの情報番組などで旧統一教会関連の批判報道が続いていることに「教会への恨みから安倍元総理を暗殺した山上容疑者の思う壺だ」という意見がありますよね。先日もパトリック・ハーラン氏が日曜日のお昼の番組でそう述べていました。
でも、私はそれは違うと思います。山上容疑者の意図した通りであろうがなかろうが重要な社会問題なら継続的に報じるべきです。
例えば、近年「死刑になりたかった」と殺人を犯す人がポツポツ現れます。でも犯人の願いを叶えないために死刑を回避するのは筋違いです。それだと凶悪殺人事件を起こしても「死刑になりたかった」と供述しさえすれば死刑を免れ、国民の税金で生きながらえることになってしまうので。現状の日本に死刑制度があり、刑法に乗っ取って死刑相当という最終的な判決が出たなら、犯人の言動がどうであれ執行されなければなりません。
別の例だと、かつてセキュリティの観点から羽田空港の導線の不備を訴えたものの、当局から相手にされなかったためにハイジャックを実行した犯人がいました。でも、犯人の思う壺だからと空港のセキュリティ強化を行わないなんて話はないはずです。
本件、第二の山上容疑者を出さないためにも旧統一教会に限らず「反社会的な活動で裁判となり敗訴が3件以上重なれば宗教法人格を失う」といったルールが確立されるまで報じ続ける価値はあると思います。