昨秋、REGZA 32V35Nというテレビを買いました。
録画番組の1.5倍速再生に対応している点に惹かれたものの、解像度がHDということで残念に思っていたら、実際は違ってました。Windows PCに繋いでみたらフルHD解像度が出ますね（下図）。
だったら外部モニタとしてもそれなりに有用なわけだ。
REGZAはアマゾンなんかの商品説明を修正して、その点もアピールすればいいのに。
REGZAはフルHD
Regzaを買って驚いたこと
録画番組の1.5再生に惹かれてREGZA 32V35Nを購入しました。
でも、前回のVESA規格の試用に続いて驚いたことが。以前に使っていてTCL 32S5401とは違って、RegzaのTVerアプリに倍速再生機能がありません。
てっきりGoogle TV搭載のテレビ機種には同じアプリがインストールされていて、どのテレビでも同じ機能が使えるものだとばかり思ってたもんで。
こうなるとRegzaでは録画番組は1.5倍速で見られても、TVer番組は等倍再生しかできないわけだ。
テレビ機種のこの一長一短ぶりは何なんだか…。
REGZAを買う前に注意すべし
REGZA 32V35Nを購入しました。
でも、箱から取り出して設置しようとしてびっくり。背面のVESA規格はPCモニタで一般的な100×100ではなく100×200だったので。
そう、私はかつてのTCLテレビもモニターアームを使って机上に浮かせて設置していたし、REGZAもそうしようと。机に置けば場所を食うし、目線の高さも合わないので。
でも、モニターアームは100×100にしか対応しておらず、このままでは設置できません。
仕方ない、ここはVESA変換プレートも買うしかないですね。
テレビを新調
私はまだテレビを見ています。好きなのは大河ドラマの『べらぼう』、相撲中継、動物や科学系の番組、ニュースとかです。
そして、机上で使う32インチのテレビを新調したいと思っています。1.5倍速再生機能が欲しくて。等倍性が重要ではない報道番組などは倍速で見れば時短になります。
でも、どうせならTVerやYoutubeなどの動画サービスもテレビの基本機能で見られる方がよかろうと。
ならば、それらの条件を満たすのはREGZA 32V35N一機種しかないですね。
ただし、REGZA 32V35Nは発売から一年半経っているので新製品が出ないものかとしばらく待っていたら、ドウシシャから新製品Coocaa 32v型スマートテレビ32Z65の発売がアナウンスされました。
32Z65はまだ登録されていないので40Z65へのリンクを貼っておきます
動画サービスのリモコンボタンがNETFLIX、prime video、Youtubeしかないけど、他はGoogleTVを経由させればいいのでOK。
そこで私が重視する倍速再生機能の有無を問い合わせたら「1.3倍速」だそうな。残念。だったらハイセンス 32A4Nがあるし。1.5倍と1.3倍の差は微妙（60分番組が40分か46分かの違い）かもしれないけど、時短効果を重視するなら速い方がいいわけで。
よって、現時点ではやはりREGZA 32V35Nしか選択肢はありませんでした。
ちなみに32V35Nを買ったら今使っているTCL 32S5401は（倍速再生非対応）は1090FHD解像度なので、実家に送ってテレビ兼Macbook Airの外部モニタとして活用すれば無駄にならずに済みます。
減税よリ給付より賃上げ
先の参院選では与党が敗北、過半数割れし、野党が主張する減税が実現に近づくかと思いきや、石破首相が散々ごねた末に辞任を表明して自民党総裁選に突入のメディアジャック。ガソリン税暫定税率の廃止はもちろん与党が主張した2万円の現金給付すら宙に浮いた形です。
総裁選の立候補者がまだ出揃ってないし、それぞれがどんなことを主張して総裁の座を争うのはかはわからないけど、目下最大の課題は「日本経済の長期停滞の打破」です。経済状況さえ好転すれば物価の上昇に賃金が追いつき、少子化のペースも改善される可能性があります。
減税か給付か？
経済政策として、野党は減税による家計支援を重視する傾向が強く、与党は給付策を打ち出すことが多かったわけだけど、私はどちらにも与しません。
例えば、消費減税が実現すればありがたい気がするものの、仮に5%に戻されたとしても年間100万円消費する人は5万円の軽減にしかなりません。いや、100万円の中には食品が多々含まれているだろうから実際はもっと少ないはず。家賃はそもそも消費税の対象外です。
大型消費を控えている人には消費減税は嬉しいだろうけど、中低所得者の生活支援、そして内需拡大による経済振興には効果が薄いのではないかと。
社会保険料の軽減も財政に負担をかけるようだと結局は自分たちに跳ね返ってきます。
とはいえ現金給付はよく言われるように、使われずに貯蓄やローン返済に回されかねません。加えて行政側の手間と事務コストもかかります。使用期限が決まっている電子マネーなんかで給付すればいいかもしれないけど、そのための仕組みが整っていません。
つまり、当面の負担軽減ではなく永続的に内需を盛り立てたり将来不安を払拭するには、少々の減税や社会保障費の軽減、給付では効果が薄いのではないかと。
賃上げが最適
そこで私が最も妥当に思うのが賃上げです。
具体的には「フルタイム就労者の最低賃金の設定」と「時限的な中小企業への賃上げ補助」をセットで実施することが最適でしょう。
現状では、主に派遣社員のような非正規の低賃金就労者の存在が、中小企業の正社員の賃上げを抑止する要因になっています。正規→非正規の代替性が高く、また正社員が離職した場合に生活基盤を維持しにくいことから企業にとっては「正社員を引き留めるために高い賃金を払う必要性」が低く映ってしまうので。
そこでフルタイム就労者への最低賃金設定（例えばパートタイム向けの1.8倍といった具合の）は正規・非正規を問わず賃金水準の底上げに繋がり、労働市場全体の賃金改善に寄与し、消費拡大や労働移動の円滑化も進んで経済の活性化が期待できます。
加えて、将来不安が和らぐことで出生率改善にもつながる可能性があります。
こうした取り組みは消費税減税や社会保険料負担軽減といった他の選択肢に比べても政治的に実現しやすく、将来不安の軽減や持続的効果も期待できる点で優れていると思います。
非正規フルタイムの賃上げ、責任者は誰？
正社員の賃上げは企業経営者の判断に委ねられています。
一方で、パート・アルバイトなど被扶養者を主な対象とする短時間労働には最低賃金が設けられ、近年は過去最大幅の引き上げも決まりました。つまり責任者は政府です。
では、派遣社員をはじめとする非正規のフルタイム従事者についてはどうでしょう？その大半は筆頭稼ぎ頭でもあるのに、現状、最低賃金さえ上回っていれば合法とされ、低賃金のまま放置されています。その結果、低賃金雇用が固定化し、新たな低賃金層を生み出す悪循環が続いています。
「低賃金労働には応募しなければいい。条件が悪い求人は淘汰される」という声もありますが、経済的な余裕がない人は選り好みができず、働き続けざるを得ません。このままでは、非正規フルタイム従事者の賃金水準は人手不足や物価高の今後においても下がる恐れすらあります。
よって、フルタイム労働者に対しての賃上げも政府の責任であるべきです。社会全体の消費や生活安定に直結する問題であり、放置すれば経済成長や将来の生活基盤にも悪影響が及びます。
その解決策として、最低賃金を「パートタイム（一類）」と「フルタイム（二類）」の二階建てに分けることは必然であり、合理的かつ最もシンプルな手法だと考えます。
富裕層や正社員への恩恵
フルタイム労働者の最低賃金設定と中小企業への時限的賃上げ補助は主に中小企業や非正規の方にメリットをもたらす政策であり、富裕層や大企業の正社員には直接的な恩恵はないでしょう。
でも、経済全体の底上げにつながるため、消費の拡大や企業業績の改善、労働市場の健全化、少子化ペースの改善などを通じて長期的には経済の安定が期待でき、結果として富裕層や大企業正社員にも恩恵があります。
財源
個人が気を回すことではないけど、中小企業への時限的賃上げ補助への財源が気になる人もいるかもしれません。
でも、補助でフルタイム労働者の賃金が上がれば消費が増え、企業の業績も改善して経済全体が活性化すれば、法人税や所得税などの税収増で財政負担をある程度相殺できる可能性があります。
さらに、経産省の過去の賃上げ補助や雇用調整助成金の前例もあり、短期的な財政負担なので、実現可能性のハードルは高くないはずです。
中小企業に求められるもの
これまで低賃金労働に頼ってきた企業は低賃金で雇用されてきた派遣社員や契約社員などのフルタイム労働者に最低賃金以上を支払う必要があるものの、差額は時限的ながら政府補助金として還付されます。
そして、賃上げ補助金を申請する中小企業は補助の期限内に派遣や低賃金フルタイム労働への依存度を下げる経営体制を整備するか、補助後も賃金水準を維持しつつ派遣活用を続けられる収益構造を作る必要があります。
大企業は？
大企業は補助の対象外なので派遣社員などを使い続けるなら人件費が増加しますが、経済全体の底上げによる売上増や業績改善の恩恵を受けやすくなります。
それに、派遣社員が担ってきた業務をAIやRPAで代替することで生産性を上げつつコストを抑えたり、業務をパート・アルバイトで回せるように設計するといった取り組みで乗り切るのもありです。
今や派遣社員の約半数が大企業で働いています。コスト削減は企業の本能だとしても、経営体力のある大企業までが低賃金の非正規雇用に過度に依存すれば、合成の誤謬によって経済全体の活力が損なわれかねません。したがって、低賃金労働力の活用には一定の制約や是正措置が必要であり、非正規フルタイム従事者の賃上げがその有効な手段となるでしょう。
派遣会社は？
派遣会社は派遣社員に最低賃金以上を支払う義務があります。増額分は派遣先企業から上乗せで支払われます。
派遣会社も最低賃金未満で雇っている社員がいれば、その賃上げ分は政府補助の対象です。
ただし、派遣業界では通訳やシステム開発など専門性の高い分野の人材を派遣できる企業を中心に再編や縮小が進むでしょう。通訳にしても一般的な場面はAI翻訳で代替可能になりつつあります。
最低賃金が上がって割安ではなくなったとしても有期雇用の有用性を重視して派遣社員を使い続ける企業はあるはずですが、人を右から左に動かしてマージンを受け取るような業態では生き残れず、多くが淘汰されるでしょう。
将来的にはフリーランサーの仲介者的な役割に移行するなど、従来型モデルからの変容が避けられないかもしれません。
派遣社員は？
派遣社員も一概に報われるわけではないでしょう。待遇改善で低賃金は解消されても、柔軟な働き方を求めて派遣を選んでいた人にとっては選択肢が狭まるかもしれません。
また、派遣→直接雇用の機会は増えても年齢や選考の厳しさで不利になる人は相変わらず出るはずだし、結局はスキルや経験がものを言う場面が増えるかもしれません。
でも、それは本来あるべき姿ですよね。
介護離職者への影響
親の介護で離職し、数年後に再就職しようにも年齢の壁で正社員復帰は叶わず派遣に甘んじて年収を数百万円落とすのは定番です。
2030年には団塊の世代全員が80歳以上となります。80歳時点で4人に1人、85歳では2人に1人が要介護ですが、とりわけ東京では介護人材の成り手が乏しく、大規模施設も建てられないため在宅看護が主流にならざるを得ず、介護離職者が激増する恐れがあります。
加齢は不可避だし要介護の予防も難しいので、せめて介護期間明けの経済的な不安だけは軽減したいところです。
転職希望者は？
転職や生き方を変えたい正社員には「ここで離職しても次の職場でうまくやっていかれるかはわからない」あるいは「住宅ローンや子供の教育費を考えると冒険的なことはできない」といった思惑が働き、なかなか踏み切れない人も多いでしょう。
あるいは会社都合などで離職を余儀なくされた人は否応なく再就職を強いられます。
でも、望む再就職が叶うまで仮に非正規で働いても収入が極端に下がらなければ転職に積極的になれます。
地方への影響
賃金底上げによる消費拡大や人材定着を通じて、地方の地域経済の活性化にもつながる可能性があります。
加えて、地方では住宅環境が子育てに適していても職の選択肢が限られているため、若い人材が東京などに流出しやすい現状がありますが、地方での就業機会が改善されれば、地方から都市への人材流出を抑え、少子化の進行を緩やかにする効果も期待できます。
解雇規制への影響
労働市場の流動性を高めるべく解雇規制の緩和を求める声もあるけど、現状のまま解雇規制を緩和すると経営者側の力が一方的に増します。
仮にそれが法政化され、企業が金銭解雇で従業員を辞めさせたとして、浮いた人件費が新たな人材の確保や他の従業員に還元される保証はなく、企業のスリム化ばかりに寄与してしまう恐れがあります。
また、極端な例だと経営者は特定の従業員に「割り増し退職金を受け取って辞めるか、賃下げを飲むか」という選択を迫ることもできてしまいます。
でも、離職時の経済的なデメリットが軽減されれば解雇規制の緩和など、より柔軟な労働市場改革も現実味を帯びてくるでしょう。
同一賃金同一労働で解決できないか？
中には「同一労働同一賃金を企業に厳守させれば解決するはず」と考える人がいるかもしれないけど、それは無理でしょう。企業は「業務が同じでも責任範囲が同一ではない」といった抜け道を簡単に作れてしまうので。
また、例えば、企業のカスタマーサービス部門で、管理者を正社員が担い、コールセンター業務は派遣社員が務めるといったケースでは同一労働とはみなされません。
つまり、仮に同一労働同一賃金が法制化されたとしても「正社員にカウンターパートがいないから非正規の労働対価は低いままでいい」では課題の解決にはつながりません。
インフレ圧力
賃金が底上げされれば短期的には一定の物価上昇が見込まれるものの、消費拡大に裏打ちされた健全なインフレなので、長年のデフレ停滞を脱し、安定的な成長軌道に乗るためにはむしろ歓迎すべき動きだと言えるでしょう。
低賃金のフルタイム従事者にしてみれば、せっかく賃上げされたのに物価もまた上がるのは残念だろうけど、そこは受け入れて、各々が頑張ってもらうしかないです。
まとめ
以上は私個人が考えた最適な労働・経済政策です。早い話が「一時的な減税や給付よりも、中低所得者の底上げにつながる賃上げの方が高い効果と持続性も期待できるはずだ」と。
次の自民党総裁、そして内閣総理大臣が誰になるかはわからないけど、この案に即した政策が検討されることに期待します。
フルHDの定義は？
次に買うテレビの候補としてREGZA 32V35Nに絞り込みました。Amazonでも「ベストセラー1位」となっているし、スペック的にはほぼ一択のような気がします。
ただし、REGZAのWebサイトを見ると32V35Nは「Full HD」となっています。でも1920×1080の解像度はないはず。
そこでChatGPTに尋ねたらこういう回答でした。
いい質問です。実は 「REGZA の一部テレビが1920×1080ではないのに “フルHD” を名乗っているように見える」 のは、表記や規格の定義が複雑だからです。整理するとこうなります。
1. 「フルHD」の定義
本来「フルHD（Full HD）」は 1920×1080画素 を指す呼称です。
日本でもJEITA（電子情報技術産業協会）のガイドラインで、1920×1080をフルHDと定義しています。
1366×768などは「HD（ハイビジョン）」「ハイビジョン液晶」と表記されるのが正確。
2. REGZAの「フルHD」表記のカラクリ
一部のREGZAカタログや販促資料を見ると、確かに次のような紛らわしい表現があります。
「フルハイビジョン放送対応」
→ 受信チューナーや映像処理回路がフルHD信号（1920×1080）に対応している、という意味。
→ ただし パネル自体は1366×768などの解像度 の場合もある。「フルHDパネル」 と書いてある機種だけが、1920×1080ドットの液晶を搭載している。
つまり、
「フルHDパネル」＝物理的に1920×1080の画素数
「フルハイビジョン対応」＝入力信号は1920×1080を処理できるが、表示はパネル解像度に依存
3. なぜこうなったか？
販売上、「フルHD対応」と「フルHDパネル」の区別を一般の人が理解しにくいため。
特に小型テレビ（32インチ以下）は、コストや放送コンテンツの解像度とのバランスで「HDパネル（1366×768）」を採用しつつも、チューナーはフルHD信号を受信できるため「フルHD対応」と表記されがち。
結果、消費者には「フルHDテレビ」と誤解されやすい。
4. 実用的な見分け方
スペック表の「画素数」欄をチェックする（例：1920×1080なら真のフルHD）。
「パネル解像度」が1920×1080と明記されていなければ、HD（1366×768）止まり。
「フルHD対応」や「フルハイビジョンチューナー搭載」だけでは不十分。
✅ まとめると：
REGZAが「フルHD」と表記している場合でも、本当に1920×1080のパネルかどうかは要確認。実際には「フルHD信号対応」という意味で使っているケースがあり、紛らわしいのです。
ご希望なら、いま出ている 32インチ以下REGZAで真のフルHDパネル採用機種があるか を調べましょうか？
そうなのかもしれないけど、なんかREGZAはインチキ、ズルのような気がしないでもないよなあ。テレビを見るだけならHDもフルHDも関係ないけど、ときおりPCモニタ代わりに使うなら、両者の実用性はずいぶん違ってくるわけで。
次に買うテレビの候補（２）
前のエントリ、次に買うテレビの候補の続きです。
新しく買うテレビとしてHisenseの32A4Nかその後継機の32A4Rを候補に挙げたのだけど思いとどまりました。
と言うのも、自身の利用形態だとPCモニタとして使う機会よりも録画番組を視聴する機会の方が圧倒的に多いので、解像度は妥協して1.5倍速再生に対応した機種を選んだ方がいいだろうと。
ただし、1.5倍速再生に対応した機種はたくさん見つかるものの、TVerやら各種動画配信サービスにも対応した機種はREGZA 32V35NとREGZA 40V35Nの二機種のみですね。
まあ、他の機種でもGoogle ChromecastやAmazon Fire TVを使えばいいのだけどリモコンが増えるのは面倒なので最初から動画サービスに対応したREGZAがよかろうと。
ちなみにREGZAはかつては東芝のブランドだったけど今はHisenseが95%出資する独立企業の商標だそうな。
だったらHisensuとREGZA、どちらでもいいからフルHD解像度、1.5倍速再生、動画配信サービス対応の32インチテレビを出してくれればいいのに。
次に買うテレビの候補
私はまだテレビを見ています。好きなのは大河ドラマ、相撲中継、動物や科学系の番組、ニュースとかです。
そこで書斎で使っているのは2年前に買ったTCL 32S5401という32インチのフルHD機種で、今時の機種らしくTVerやYoutube、amazonプライムなどにも対応してて便利なのだけど、たびたび不具合を起こします。リモコンの6ボタンに反応しなくなったり、Wi-Fiの設定を記憶しなくなったりで。
そこでこのテレビは実家に送り、次のテレビを買おうかと。条件はこの通り。
- 32インチ（机の幅の都合）
- 地デジ・BSチューナーは必須
- フルHD解像度（時々PCモニタとしても使うため）
- 録画番組の早見再生あり
ならば候補はこちらに限られます。
ただし、この機種の早見機能は1.3倍速。理想は1.5倍速なので、どうしようかと迷っているうちに新機種の32A4Rが発表されました。
でも、スペック表に「早送り再生」とはあるものの、これが倍速再生なのか、別の機能（例えば、数秒おきにスキップしながら再生するとか）なのか判りません。取説は多機種共通なので個別の機種についての詳しいことは書いてないし。
そこでハイセンスに問い合わせたら「32A4Nと同じく1.3倍速再生」だそうな。ちょっと残念。
40インチならギリギリ机に置けそうだし、1.5倍速対応の機種がハイセンス製に限らず多数見つかるものの、40インチでフルHD解像度だとPCモニタとして使う際に表示が間延びして物足りなく感じるはず。かといって4K機種だと43インチ以上に限られ、値段が32インチの倍ぐらいします。そこまでする必要はないんだよな。
だとしたらコスパ的にもサイズ的にも1.5倍速再生は諦めて、やはりハイセンスの32A4Nか32A4Rのどちらかにするのが妥当かな。どちらがいいかは32A4Rが価格.comに登録されてから比較してみて決めようかと。
選択的夫婦別性について
2月1日（土）放送の『教えて！NEWSライブ正義のミカタ』にて藤井聡氏が「選択的夫婦別姓は、強制的親子別姓制度だ」と息巻いておられました。なんとも苦しい理屈に聞こえます。私の意見は「親子別姓だと何が拙いの？」だから。
例外なく夫婦同姓であるべきと主張するなら以下の二つに正面から回答していただきたいものです。
- 結婚を機に相手側の姓に変わった息子や娘は、もはや自分の家族ではなくなるのか？
- 国際結婚や事実婚で夫婦別性の場合、父母と姓が違う子供は家族の一員ではないのか？
つまるところ選択的夫婦別姓が導入されても夫婦同姓が良いという価値観の人たち今までの慣習通り同姓を選べば良いだけのこと。別姓を選べるようになっても大多数の新たな夫婦は同姓を選びぶだろうし。
夫婦別性なら子供は父母どちらかとは別性になるけど、それは別性の決断とともに当事者が考えれば良い話であって、当事者が意に介さない問題に対して別姓反対派がわざわざ懸念して法改正を回避しようとするのはナンセンス。
「通称利用の拡大で事足りる」という意見もあるけど、通称なんて日本のローカルルールが外国では通用するわけがなかろうと。本名が変わるのだから選択的夫婦別姓とは似て非なる案です。
よって、もし通称を使うなら、旧姓を通称として試用するのではなく、配偶者側の姓を通称として名乗る方が合理的です。例えば父親が佐藤さんで母親が鈴木さんの間に生まれた佐藤くんにまつわる学校手続きの場合、本名が鈴木であっても通称の佐藤を使えるような。
また、「夫婦別性は戸籍制度を壊す策略だ」なんて陰謀論もあるけど、そんなアホな。むしろ事実婚の夫婦が婚姻届を出して法的にも一つの世帯を形成できるのだから、戸籍制度を強化するというもの。
結局、夫婦別性論者は心の繋がりや血縁よりも苗字の一致にオカルト的な価値を見出している変な人たちでしょう。
それでも高市早苗議員を筆頭に、本件で党議拘束がかかれば離党も厭わないと表明する国会議員もおられるけど、どうぞどうぞ。そうやって自民党が割れて政界再編ともなれば、政治がいくらかダイナミックに動くようになるので。
まあ、自民党内にも賛成派は多く、外堀は埋まっているので選択的夫婦別姓の導入は時間の問題でしょう。
ドナルド・トランプが大統領選2024で勝利
米国大統領選挙、稀に見る大接戦で決着に数日かかるという予想とは裏腹にあっさりと勝敗が決まりました。ドナルド・トランプ前大統領の返り咲きです。
そうなった理由は色々あるのだろうけど、その一つは「米国はまだ女性を大統領に戴く準備ができていない」ということかと。日本と同じで。いや、高市早苗氏が自民党総裁選に勝てなかった理由はまた別か。
まあ私が期待した結果とは違うし、トランプ政策になった方が米国のインフレが進むとの分析は多いものの、それも米国の決断です。誰が選ばれても日本はうまく付き合っていくしかありません。
よって問題は今の日本には安倍晋三がいないこと、そして少数与党の石破政権が短命に終わりかねないことかと。こうなると日本側は軽視され、何かにつけて不利なディールを飲まされかねませんよね。
ネット界隈にはトランプ推しの日本人も少なくないけど、今の日本政府がトランプ次期大統領相手に堂々と渡り合える陣容ではないのが心配です。