REGZA 32V35Nを購入しました。
でも、箱から取り出して設置しようとしてびっくり。背面のVESA規格はPCモニタで一般的な100×100ではなく100×200だったので。
そう、私はかつてのTCLテレビもモニターアームを使って机上に浮かせて設置していたし、REGZAもそうしようと。机に置けば場所を食うし、目線の高さも合わないので。
でも、モニターアームは100×100にしか対応しておらず、このままでは設置できません。
仕方ない、ここはVESA変換も買うしかないですね。
私はまだテレビを見ています。好きなのは大河ドラマの『べらぼう』、相撲中継、動物や科学系の番組、ニュースとかです。
そして、机上で使う32インチのテレビを新調したいと思っています。1.5倍速再生機能が欲しくて。等倍性が重要ではない報道番組などは倍速で見れば時短になります。
でも、どうせならTVerやYoutubeなどの動画サービスもテレビの基本機能で見られる方がよかろうと。
ならば、それらの条件を満たすのはREGZA 32V35N一機種しかないですね。
ただし、REGZA 32V35Nは発売から一年半経っているので新製品が出ないものかとしばらく待っていたら、ドウシシャから新製品Coocaa 32v型スマートテレビ32Z65の発売がアナウンスされました。
32Z65はまだ登録されていないので40Z65へのリンクを貼っておきます
動画サービスのリモコンボタンがNETFLIX、prime video、Youtubeしかないけど、他はGoogleTVを経由させればいいのでOK。
そこで私が重視する倍速再生機能の有無を問い合わせたら「1.3倍速」だそうな。残念。だったらハイセンス 32A4Nがあるし。1.5倍と1.3倍の差は微妙（60分番組が40分か46分かの違い）かもしれないけど、時短効果を重視するなら速い方がいいわけで。
よって、現時点ではやはりREGZA 32V35Nしか選択肢はありませんでした。
ちなみに32V35Nを買ったら今使っているTCL 32S5401は（倍速再生非対応）は1090FHD解像度なので、実家に送ってテレビ兼Macbook Airの外部モニタとして活用すれば無駄にならずに済みます。
自民党総裁選、下馬票を覆して高市早苗氏が勝利。まるで阪神が横浜DeNAを引き離して優勝したセリーグのような結果になりました。彼女の出身地である奈良も阪神圏の外縁部、対して小泉進次郎氏は神奈川出身だし。
私は右派と左派どちらの政治家も好きではなく、高市新総裁も例外ではないのだけど積極財政論者である点には期待します。
現状、自公は衆参とも過半数割れで野党が団結すれば総理にはなれないけど、まあ野党の足並みは揃わないだろうから、彼女はきっと総理大臣になるはず。
ただし、気になるのが政権基盤の微妙さ。高市色を強く打ち出せば公明党との距離が開き連立が危うくなり、かといって高市色を抑えて中道に寄ってみせれば支持者を落胆させます。
しかも高市氏は総裁選で世話になった麻生派に頭が上がらず、旧安倍派や旧茂木派の面々を閣僚に抜擢すると伝え聞きます。これ、やばいですよね。野党に攻撃ポイントをくれてやるようなものだから。
こうなると野党、例えばもっとも有力とされていた国民民主の連立入りはもちろん、連携もままならなくなろうかと。
野党各党の狙いは次の衆院選で議席を伸ばすことだろうから、高市自民を攻撃しながら自党の政策を通させようとするはず。
結局、高市しが新総理になったとしても、思ったように政策を実現できないまま身動きが取れなくなり、中途半端な短命政権になる気がします。
小泉進次郎氏、来年もまたチャンスが巡ってくるかもね。
番組では賃上げをテーマにジョブ型雇用の良し悪しや、英国では最低賃金を毎年引き上げ続けたのに失業率に悪影響は出なかったという事例が紹介されました。
ちなみにジョブ型のメリットは「本来業務に専念できること」や「自身の能力や経験値が明確になり、転職が容易なこと」だったかな。逆にデメリットは「そのジョブに見合う働きができなくなれば立場が危うくなる」といった感じでした。
また、英国の最低賃金は今や日本の倍（12.21ポンド、約2,420円）。英国以外でも最賃が大幅に引き上げられても企業の大量倒産に繋がった証拠はほとんどないそうで。
さて、出演者のジョセフ・クラフトさんが強調されていたのは「雇用の流動性向上」及び「セーフティネットの重要性」でした。リスキリングを条件に失業保険の給付を手厚くするとか。まったくもって同感です。
番組では語られなかったけど、中には「雇用の流動性を高めるためには解雇規制の緩和が必要。ダメな社員を辞めさせれば有能な人材を雇用できる」などという人がいます。でも、それは嘘ですね。
まず、会社が誰かを辞めさせても、代わりの社員を雇ったり、浮いた人件費が他の社員の賃上げや設備投資に回される保証はありません。
それどころか残った社員が「自分もいつ切られるかわからない」と感じれば、挑戦や創造性は萎縮し、短期的な自己防衛行動に走りやすくなります。
また、極端な話だと経営者は特定の社員に「クビか賃下げか」を突きつけやすくもなります。
その結果、企業文化は荒廃し、長期的な競争力はむしろ低下するリスクが高いでしょう。
ならば、優秀な人材ほど労働市場で選択肢が多いのだから、わざわざ不安定な企業を選ぶ理由は薄くなります。
よって解雇規制の緩和よりもセーフティネットの整備の方が先です。
セーフティネットが整備された上でなら、解雇規制を緩和しても労働市場が健全に機能するかもしれません。
